解約率を下げ、
売上を伸ばす
bizplaが提供するサービス「ケイゾク」は、理想顧客像（ICP）の定義を起点に、CS・営業・マーケティングを一気通貫で設計することで、解約率の改善と売上拡大につなげるCSコンサルティングです。
実績について*
累計の支援実績
3,500社
継続率の改善
33%↑73%
チャーンレートへの改善
2.4%
*代表・メンバーによる法人化前の支援実績を含みます。数値は個別の事例であり、成果を保証するものではありません。
Problem
解約が止まらないメカニズム
「顧客の状態がわからない」→「打ち手が定まらない」→「解約への打ち手が見えない」。
この連鎖が続くと、解約率の改善が進みにくくなります。
顧客の解像度が低い
現れる兆候
- 顧客の推進者と継続的な接点を持てていない
- 新規ARRの積み増しが Net ARR に反映されない
CS活動の正解が不明
現れる兆候
- アクション量を増やしても解約率が下がらない
- 様々な施策を行うが、再現性がない
解約が抑えられない
現れる兆候
- 解約阻止をしようとしても、すでに手遅れ
- 根本的な解約理由が明確化できない
Problem
解約率を下げるために、よく取られる手段
どれも一定の効果はあるものの、再現性や確からしさが見つからないのが実情です。
優秀なCSを採用する
現実
リードタイムが長く、コストも大きい。実力がわかるまでにさらに時間がかかる。
ツールやヘルススコアを活用する
現実
運用設計が伴わないと、解約率の改善に結びつきにくい。
CS代行会社でリソースを増やす
現実
対応量は増やせる一方、要因分析や設計が伴わないと改善効果が限定的になりやすい。
数ヶ月以上の時間と数百万円以上の費用がかかるうえに、成果に繋がるかは不明——これが従来の打ち手の限界です。
Cause
解約が起きる要因
解約につながる要因の多くは、サービスの「利用開始前」から生まれています。
要因が生まれる（利用開始前）
問題が顕在化する（利用開始後）
つまり、解約を止める鍵は「利用開始前」の整備にあります。利用中の対応だけでは後手に回りやすく、成果に結びつきにくくなります。
Cause
解約への従来アプローチ
利用中〜更新手前の顧客へのアクションは続くものの、後手に回り、成果に繋がりにくいのが実情です。
現状のアプローチ — 後手に回り、成果に繋がらない
Solution
解約を止める方法
サービスの「利用開始前の整理」が必要です。そのうえで、利用中の顧客の状態も管理します。
利用開始までのズレを無くす
受注時〜オンボーディングで、活用目的と提供価値をすり合わせる。
ズレのシグナルを検知する
利用開始後に追うべきシグナルを定義し、ズレを早期にキャッチする。
シグナル起点でアクション
ズレの所在のあたりをつけ、先回りで顧客に働きかける。
継続される状態をつくる上流の整備とシグナル管理で、更新前に慌てない状態へ。
Solution
解約率を下げるために、本来やるべきこと
成果につながりやすい顧客像を定義し、顧客が実感できる価値提供を、既存顧客にも広げる。
自社商材の正しい提供価値を理解する
誰にとって・どんな価値を届ける商材なのかを言語化する。
正しい提供価値を顧客に届ける
受注〜オンボーディングで価値を正しく伝え、ズレを防ぐ。
価値が届いていない顧客を見つけ立て直す
既存顧客のズレを検知し、先回りでフォローする。
Service
bizplaのコンサルティングサービス「ケイゾク」について
CS領域を起点に、レベニュー全体を 6ヶ月単位で構造改善していきます。
3つの特徴
- ICP（理想顧客像）の定義と言語化
- Time to Value の特定
- ヘルススコアの設計と解約予兆の検知
- オンボーディングフローの設計・実装
- 定例会の構造化（報告会からの脱却）
- 定着施策の設計
- 成果指標の設定と管理
- レベニュー全体の構造改善
- BI設計 / 構築支援
2つの軸でオンボーディングを設計
なぜケイゾクは、
ICPから始めるのか。
ICPが曖昧なまま運用を改善しても、解約は止まらない。
ケイゾクは、根本的な設計改善からその型化までを徹底して伴走。
Service flow
bizplaの伴走体制、導入検討からご利用開始まで
フェーズごとのチェックポイントを軸に、6ヶ月で「自走できるCS改善の型」をともに作り上げます。
言語化・診断
ICP定義／成功顧客像／提供価値仮説
データ構築・運用設計
ヘルススコア設計／Tier × Potential 分類更新／拡張プレイブック策定／KGI・KPI設計
アクション実装・伴走
カテゴリ別アクション運用開始／Forecasting実装／運用フロー定着／改善PDCA伴走
Outputs
6ヶ月後にお渡しする、CS改善プレイブックについて
4分類の成果物をドキュメントとして納品し、CS現場がすぐに判断できる状態を目指します。
01顧客理解
02データ・分類
03アクション・運用
04運用基盤
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